1 1 13分類 2 2この規格は,工業標準化法第14條によって準用する第12條第1項の規定に基づき,研削砥石工業會(GIS)及び財団法人日本規格協會(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査會の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JISB4052:1988は改正され,この規格に聞き換えられた。この規格は,若作権法で保護対象となっている光作物である。この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に抵觸する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査會は,このような特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は日本工業規格JIS序文この規格は,1960年に制定され,その後1回の改正を行われたが,その後の技術の進歩に対応するために改正した。なお,対応國際規格は,現時點で制定されていない。注1自由研削とは,切り込み,送りなどの研削條件が一定にできないばり取り,きず取りなどの研削作業を稱するが,この規格は,その中で卓上(床上)用グラインダ,攜帯用グラインダ及び次に揭げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引川規格は,その最新版(追初を合む。)を適用する。JISG3201炭素鋼鍛鋼品JISG4202アルミニウムクロムモリブデン鋼鋼材JISG4303ステンレス鋼棒JISG5101炭素鋼鑄鋼品JISG5501ねずみ鑄鉄品2JISG5705可鍛鉱鉄品自由研削用研削といしの選択指針は,次に示す使用機械と被削材との組合せによる。a)使用機械の分類使用機械の分類は,次による。1)卓上(床上)用グラインダ2)攜帯用グラインダb)被削材の分類被削材の分類は,次による。ーステンレス鋼耐熱鋼一可鍛鉱鉄研削といしのと粒,粒度及び結合度の選択指針は,表1による。表中の研削といし記號は,JISR6242の6.6(明細)による。なお,研削といしの周速度は,ビトリファイド研削といしについては,23～33m/s,レジノイド研削と參考文獻JISB4051研削といLの選択指針3卓上(床上)用攜帶用研削といし外徑(研削といし外徑(mm)JIS采號125を超え255以下610以下鋼普通炭素鋼一般構造用圧延鋼材(SS)機械構造用炭素鋼鋼材(Sx×C,Sx×CK)一般構造用炭素鋼鋼管(STK)機械構造用炭素鋼鋼管(STKM)炭素鋼鍛鋼品(SF)炭素鋼鑄鋼品(SC)合金鋼機械構造用合金鋼鋼材(SNC,SNCM,SCr,SCM)アルミニウムクロムモリブデン鋼鋼材(SACM)高炭素クロム軸受鋼鋼材(SUJ)構造用高張力炭素鋼及び低合金鋼鑄鋼品(SCC,SCMn,SCSiMn,SCMnCr,SC炭素工具鋼鋼材(SK)工具鋼高速度工具鋼鋼材(SKH)合金工具鋼鋼材(SKS,SKD,SKT)一入于、1入鋼ステンレス鋼棒(SUS304,304L,316,316L,316J1,316J1L,321,403,41耐熱鋼耐熱鋼棒(SUH1,SUH3,SUH31,SUH310)鑄鐵普通鑄鐵ねずみ銬鉄品1～6種(FC)一球狀黒鉛鑄鉄品0～6種(FCD)可鍛鑄鐵パーライト可鍛鑄鉄品1～5種(FCMP)黒心可鍛鑄鉄品(FCMB)白心可鍛鑄鉄品(FCMW)A24PV特殊鑄鉄b)一注記自由研削においては,特に研削條件の変化,使用機械の狀態,作業の狀況などの変動が広範囲にわたり